MITにて実践導入されるBitcoin。一方で一般的な販売業者や年長者には根強い反対層。
新規企業や通貨ボラティリティばかりが注目される仮想通貨業界ですが、
実際に消費行動へ結びつくかの大規模な実験が行われています。
まとめ
まじ頭いい若者にはわりと使う機会あるBitcoinだけど、
やっぱり知らないものを敬遠する大人にはまだまだウケない。
MITが、学術活動のインセンティブとして学部生にBitcoinを配布
先日、MITがアカデミックレポートを期日までに提出した学部生に対し、
$100あまりのBitcoinを供給することを発表しました。
仮想通貨のフロントライナーとなってほしいという強い当局の意向から、
学部生は新しい決済媒体に触れるチャンスを手にすることできるようになりました。
MITの敷地内には、COOPというまさしく生協のような
本屋さんが存在し、そこではBitcoin取引がすでに導入されています。
これをきっかけに消費行動にBitcoinが浸透していくかを実験することが可能となります。
加えて、学術活動への消費につながることから、
大学側の意思決定としては少々奇抜に見えて非常に堅実な判断と言えます。
小規模小売業者の半数以上が未だBitcoin導入を検討せず。年齢やリテラシーにより強く影響される。
上記のような先進的な事例が目立つものの、未だ一般的な販売主体や購入者には浸透していないのが現状です。
これは決済デバイスなどなど、導入コストを含めた障壁があるのでしょうか。
加えて、消費者側も含めた場合の調査によれば、若年層から高齢者層にかけて、
反比例するかのように許容度が下がっていくことがわかっています。
また、Bitcoin含む仮想通貨の取引についての知識が少なければ少ないほど、
心理障壁も高くなるようです。いわば「しらないからこわい」という状態でしょう。
末尾
Bitcoin自体それほど理解しているわけではないですが、消費行動を徐々に浸透させるために、若者をフロントライナーとして教育するのは、既存概念を覆す上でとてもいい判断に思えます。
活発な消費行動を取り、情報を伝播させられるのは、若年層のいい機能ですから。
日本でも一部地域で試験導入するなら、大学やその周辺都市に注力すべきなのかもしれません。
